心理カウンセリング学科の飯田昭人教授（臨床心理学）が、2026年6月11日（木）付北海道新聞朝刊第1社会面の記事において、自治体指定ごみ袋の品薄や買いだめ行動についてコメントしました。

記事では、中東情勢の影響等を背景として、ごみ袋の原材料調達や供給への不安が広がり、一部店舗で自治体指定ごみ袋が品薄となっている状況や、自治体・販売店による対応が紹介されています。

飯田教授は、消費者心理の観点から、次のようにコメントしました。

「指定ごみ袋が不足しても行政は柔軟に対応している。消費者はSNS（交流サイト）などの真偽不明な情報ではなく、自治体の公式な情報を確認し、冷静に購入してほしい」

社会に不安が広がる場面では、生活必需品の不足に対する心配から、買い急ぎや買いだめが生じることがあります。こうした行動は、単に個人の身勝手さとして捉えるだけではなく、不安や不確実性が高まったときに、人が安心感を得ようとする心理として理解することも重要です。

一方で、一人ひとりが「少し多めに買っておこう」と考えることが重なると、店頭在庫の不足がさらに目立ち、周囲の不安を強めてしまう場合があります。また、SNS等での「売っていない」「早めに買った方がよい」といった情報発信は、善意からの呼びかけであっても、結果として不安を広げることにつながる可能性があります。

このような状況では、SNS等の真偽不明な情報に過度に影響されるのではなく、自治体や販売店などの公式情報を確認し、必要な分を落ち着いて購入することが大切です。

心理カウンセリング学科では、今後も臨床心理学・教育心理学等の専門的知見をもとに、社会的な不安やこころの健康に関わる課題について、社会に向けた発信と実践を続けてまいります。

記事はこちらからご覧いただけます。
https://www.hokkaido-np.co.jp/article/1323168/