教育学科
教育学科の3つの強み
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教育学科の4コース
初等教育コース
子どもと対等な立場でコミュニケーションを図りながら、自ら課題を発見し、解決する力を身につけられるように支援する「コーチング」の知識・技術を身につけるカリキュラムが充実。小学校の授業をサポートするSAT（School Assistant Teacher）や、特色あるゼミ活動など、子どもを身近に感じる多様な機会を通して、主体的に考え行動できる先生を養成します。
幼児教育コース
保育者に求められるのは、子どもの意欲を引き出し、あそびの世界へ誘う実践力。子どもが自分で考え、答えを見つけることができるように支援できる先生へ。幼児教育の理論・知識や、歌、あそび、絵などのさまざまな指導技術のほか、子ども一人ひとりの特性に合わせて発達を導きながら、同じ視点で楽しみ、喜びあえる保育者を養成します。
養護教諭コース
けがや体調不良への対応はもちろん、児童・生徒が心を開くことができる保健室の環境づくりも養護教諭の役割。グループワークやゼミ活動、札幌市内の小学校での養護実習、病院での看護学臨床実習、さらには学会・研究会などにおける現職養護教諭との交流を通して、養護教諭としての高度な専門知識と実践力を身につけます。子どもの健康を守り育てるため、すべての先生と連携しながら、柔軟に対応できる養護教諭を養成します。
音楽コース
音楽に関する多彩な引き出しを手に入れ、地域社会の生活文化に貢献できる人へ。確かな知識・技術のもと、音楽を通じて豊かな感性を育むことのできる音楽教諭や指導者、オーケストラ奏者、音楽関連企業で活躍する人材を育成します。実技の授業では、ピアノや声楽、管打楽器のレッスンを通して演奏技術を高めます。
3つのポリシー
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1
DIPLOMA POLICY
学位授与方針
本学科では、以下に示す資質・能力等を修得した者に学位を授与します。
【知識・理解】
(1) 文化、歴史、教育、地理、生活、自然環境等について幅広い知識を身に付けている。
(2) 現代社会の諸問題の存在について広く理解し教育者として社会に参画できる力を身に付けている。
(3) 教育学の体系的知識を身に付け、教育上の諸問題を踏まえつつ、幼児・児童・生徒理解を深めることができる。
【思考・判断】
(4) 学修成果を状況に応じて実践的に活用することができる。
(5) 現代社会が抱える課題に対し、学んだ知識を活用し、解決策を考えることができる。
(6) 社会や教育上の諸問題を発見・理解し、解決のための方策を見いだすことができる。
【関心・意欲・態度】
(7) 研究と修養を継続的に行う意思を有し、自律的かつ主体的に取り組むことができる。
(8) 地域社会の動向や教育事情をよく理解し、教育者として幼児・児童・生徒はもとより地域社会に貢献する高い志を持つことができる。
(9) 高い倫理観と正義感を持つことができる。
【技能・表現】
(10) 読解、要約、まとめ、発表などの基本的なスタディ・スキルを身に付けている。
(11) 教員等に求められるコミュニケーション力や表現力を身に付けている。また、今日的な情報処理に関するリテラシーを有し、情報の明確な受発信ができる。
(12) 多様な価値観を理解して、適切な行動をとることができる。
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2
CURRICULUM POLICY
教育課程編成方針
本学科では、ディプロマ・ポリシーに掲げる目標を達成するため、以下の方針に基づき教育課程を編成します。
【教育内容】
(1) ４コースあり、それぞれの目的にあった科目を設定している。大学での学び方を身に付ける「基礎教育セミナー」を必修科目として１年次に位置付けるとともに、４年間の学修の基礎になる科目を１・２年次に履修できるようにする。また、幅広い視野と知識を身に付けるために、教養科目や他学科の専門的な科目を、全学共通科目や発展科目に位置付け履修できるようにする。
(2) 社会人としての必要な基礎力を育成することを目的とし、全学的にキャリア教育に関して「キャリアデザイン」を１年次から３年次にわたるまで必修科目として位置付ける。
(3) 教員養成を主な目的とする学科であることから、教職免許を取得するための「教科（領域・養護）に関する科目」、「教育の基礎的理解に関する科目」を中心的な専門科目として位置付ける。概論や各論の履修後に、指導法の履修や実習、さらには専門分野の研究を行うことで、系統的な学びを展開する。また、小学校･幼稚園の教育実習・養護実習、看護実習を3年次に、保育実習を2・3・4年次に、中高音楽の教育実習・特別支援学校の教育実習を４年次に設定し、より実践的な力を身に付けることができるようにする。
(4) 各コースとも、４年次に卒業研究を設定し、大学における専門的な学びを総括する。
【教育方法】
(1) 専門性を高めるために、理論の指導を確実にしたうえで、演習的な講義を展開している。
(2) 個々の授業では、理論に基づく実践力を付けるために、様々な形態のアクティブ・ラーニングを導入している。
(3) 各コースの特性を重んじて、文献・映像・音声・演奏・実物提示などの教材を吟味し、活用している。教育のＩＣＴ化にも対応し、科目によってはタブレットや電子黒板などを使用する。
(4) 各コースの特性に応じて、学外での学習活動を充実し、学会や研究会への参加・発表などを学生に促している。例えば、初等教育コース・幼児教育コースでは、教育・保育に関わる各種ボランティア活動への参加を促すことで、学生の幼児・児童理解を深め、指導技術の向上を図っている。音楽コースでは、関連学校や地域の催し物に参加し、社会貢献することを推奨し専門性の向上を図っている。養護教諭コースでは、3年次での看護実習に向け、初年度から理論学習や実習準備を行う。また、積極的に学会への参加を促し、専門性の向上を図っている。
(5) 教科・領域・養護に関する指導法等の科目では、模擬授業等を積極的に取り入れ、実践力の向上を図っている。
(6) 学生達の学びの状況を適切に把握し、よりよい学修状況へと導くために前学期・後学期ごとにＧＴ、ゼミごとに個人面談を行っている。
【教育評価】
(1) 各科目で設定した評価方法に基づいて実施する。講義中の発言内容やレポートの状況、試験の成績等を総合的に判断して成績評価を行う。
(2) ポータルサイトを活用し、学びの習熟度を学生自ら確認できるようにする。
(3) 学習状況について教員と学生が個別に相談したり、学科に所属する教員間で情報を共有したりして、客観的な評価と指導の充実を行う。
(4) 卒業の判定にあたっては、専門演習や卒業研究から、４年間の学びの成果を総合的に評価する。
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3
ADMISSION POLICY
入学者受け入れ方針
本学科では、以下に示す資質・能力等を身に付けた者を受け入れます。
(1) 高等学校の教育課程を修了し、高等学校卒業に相当する学力を身に付けている。
(2) 教育や保育に関する社会的な諸課題について、自分の持っている知識や情報により論理的に思考し、それを説明したり表現したりできる。
(3) 「初等教育」、「幼児教育」、「養護教諭」、「音楽」の４コースから、主体的に所属先を選択・希望するために、専門性の高い職業に就く目的意識を有し、そのためにどのような学びを展開していきたいのか、具体的に考えることができる。
(4) 高等学校等で課外活動やボランティアなど、多様な活動経験を有している。
カリキュラムマップ
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取得できる免許状・資格
| 免許状・資格 |
初等教育
コース |
幼児教育
コース |
養護教諭
コース |
音楽コース |
| 小学校教諭一種免許状 |
● |
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| 特別支援学校教諭一種免許状（知・肢・病）※ |
● |
● |
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● |
| 幼稚園教諭一種免許状 |
● |
● |
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| 保育士資格 |
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● |
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|
| 幼児体育指導者検定(2級) |
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● |
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|
| 養護教諭一種免許状 |
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● |
|
| 中学校教諭一種免許状（音楽） |
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● |
| 高等学校教諭一種免許状（音楽） |
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● |
| 社会教育主事任用資格（社会教育士） |
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● |
● |
● |
| 社会福祉主事任用資格 |
● |
● |
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● |
| 児童指導員任用資格 |
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● |
● |
| 准学校心理士 |
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● |
● |
● |
※基礎となる免許状（幼、小、中、高のいずれか）が必要
学びを活かせる将来像
| 職種 |
初等教育
コース |
幼児教育
コース |
養護教諭
コース |
音楽コース |
| 小学校教諭 |
● |
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|
| 特別支援学校教諭 |
● |
（●） |
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● |
| 幼稚園教諭 |
● |
● |
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|
| 保育教諭 |
|
● |
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|
| 保育士 |
|
● |
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|
| 養護教諭（小学校、中学校、高等学校、特別支援学校） |
|
|
● |
|
| 中学校・高等学校教諭（音楽） |
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● |
| 道市町村教育委員会・社会教育主事 |
● |
● |
● |
● |
| 児童福祉施設職員 |
● |
● |
|
|
| 青少年施設職員 |
● |
● |
|
|
| 福祉施設職員 |
● |
● |
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|
| 寄宿舎指導員 |
● |
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|
| 公的音楽団体奏者［オーケストラ・自衛隊など］ |
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● |
| 音楽関連企業 |
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| 起業［プレイヤー・クリエイター・音楽教室など］ |
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| 市町村職員・都道府県職員 |
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● |
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| 一般企業 |
● |
● |
● |
● |
就職について
※2023年度については2024年5月1日現在、2024年度については2025年5月1日現在、
2025年度については2026年3月31日現在のデータを掲載しています。
また、就職率につきましては、就職者数÷就職希望者数で算出しています。詳細はこちらをご確認ください。
