スポーツ教育学科
スポーツ教育学科の3つの強み
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スポーツ教育学科の3コース
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スポーツ教育コース
学校教育、少年団、地域のスポーツクラブなど、幅広いフィールドで活躍できる優れた指導者を養成するコースです。安全を確保しながら、楽しく技術を高めるための専門的な知識と指導力を身につけることができます。中学校・高校の保健体育教諭の合格者数は、道内私大トップクラスの実績を誇っています。
POINT!
保健体育教諭の輩出は道内私大トップクラス
保健体育教諭の合格者数は、北海道内私立大学においてトップクラスの実績を誇っています。実践力を身につけた多くの卒業生が中学校、高校や特別支援学校で教員として活躍しています。
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スポーツトレーナー
コース
競技者のパフォーマンスを支えるアスレティックトレーナーや、地域の健康づくりに貢献する健康運動指導士などをめざすためのカリキュラムが充実。スポーツに関する医科学の専門的な知識・技能を学び、きめ細やかにサポートする能力を養います。健康運動指導士の養成実績は、道内大学No.1を誇っています。
POINT!
健康運動指導士の輩出は道内大学No.1の実績
本学はアスレティックトレーナーを養成する北海道内唯一の大学です。また、健康運動指導士の養成実績は道内大学においてNo.1を誇っています。
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競技スポーツコース
競技力を高めるために必要なトレーニング理論やコーチング理論を学び、高度な知識を実践の場で活かすことのできるアスリートや指導者を養成します。科学的な視野、幅広い教養とコミュニケーション能力、さらに国内外で通用する実践力を養い、それぞれのフィールドで自らの可能性に挑戦してください。
POINT!
科学的分析に基づくアスリート養成
本学のキャンパス内にある北方圏生涯スポーツ研究所「スポル」での研究成果を学生にフィードバックし、競技力の向上を理論的・科学的にサポートします。
3つのポリシー
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1
DIPLOMA POLICY
学位授与方針
本学科では、以下に示す資質・能力等を修得した者に学位を授与します。
【知識・理解】
(1) 豊かな人間性と社会人として必要な幅広い教養を身に付けている。
(2) 運動・スポーツ・健康・教育に関する専門知識を身に付けている。
(3) 保健体育科教諭、健康運動指導士、アスレティックトレーナーなどを目指す学生は、各養成課程で求められる知識を身に付けている。
【思考・判断】
(4) 自ら考え、設定した課題について、運動・スポーツ・健康・教育の学問領域の研究方法で学んだ知識を活用し、適切な解決策を考えることができる。
【関心・意欲・態度】
(5) 生涯スポーツ社会実現に向けての課題に関心を持ち、幅広い視野で解決策を考える意欲がある。
(6) 多様な価値観をもつ人々が暮らす社会において、自らの役割を自覚するとともに、他者と協働して活動することができる。
【技能・表現】
(7) スポーツを通じて培われたコミュニケーション能力と運動・スポーツ・健康・教育に関する専門的技能と指導力を身に付けている。
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2
CURRICULUM POLICY
教育課程編成方針
本学科では、ディプロマ・ポリシーに掲げる目標を達成するため、以下の方針に基づき教育課程を編成します。
【教育内容】
生涯スポーツ社会で活躍できる豊かな人間性と専門性を兼ね備えた人材となるために、スポーツ・健康・教育に関する知識と実践力を段階的に身に付けることができるよう基礎的科目から専門・応用科目を体系的に学修する。
以下の4群に分けたカリキュラム構成とする。
① 幅広い教養と就職に必要な社会人基礎力を育成する科目群(全学共通科目・就業力養成科目)
② 自己の専門的領域を深めるための学際的科目群(発展科目)
③ 自己の専門的志向を確認する基礎的な科目群と基礎学力を養成する科目群(学部共通科目)
④ 自ら選択した専門領域を深める専門的な科目群(学科専門科目)
(1) 講義においては、基礎的・専門的な知識を学ぶ。演習においては自己の課題を発見し他者との討議を積極的に行い問題解決能力を高める。実習においては、地域社会における様々な体験活動を通し、実践的指導力やコミュニケーション能力を高める。
(2) 社会人基礎力を修得するための基礎学力の向上、幅広い教養を身に付ける。
(3) 1年次においては基礎学力の向上を目指しながら、スポーツ・健康に関する基礎的知識の修得を目指す。
(4) 3年次から「スポーツ教育コース」、「スポーツトレーナーコース」、「競技スポーツコース」の3コースに分かれて専門的な教育を行い、各自の適性・進路に合った、より専門的な知識や技術を修得する。また、地域における実習・ボランティア活動に取り組むことにより、コミュニケーション能力や実践的指導力を高めることを目指す。
(5) 3年次以降は、ゼミナール形式での「専門演習」、「卒業研究」を通して、専門性をより深く追究し、社会人基礎力の向上に努める。
【教育方法】
(1) 主体的な学びを促進するために、講義、演習、実習や実技においてアクティブ・ラーニングを取り入れた教育方法を採用する。(一部の科目は除く)
(2) 1年次では、少人数制担任制度を用いて担任による個人面談を実施し、学習意欲と基礎学力を向上させる。
(3) 2年次では、1年次の学習内容の振り返りを定期的に行い、学修の習熟度を評価し、担任のサポートによる学習意欲や基礎学力のフォローアップを行い、専門演習選択のための評価基準とする。
(4) 3・4年次においては、少人数制の専門演習を必修化し、インタラクティブな教育を実施する。
(5) 3・4年次はゼミ担当者を通じて教員による個人面談を実施し、学士力、社会人基礎力を養う上での学びの振り返りを促す。
【教育評価】
(1) 講義科目、演習・実習科目においては、「筆記試験」、「課題評価」、「作品評価」、「受講態度」等によって、実技科目においては、更に「実技試験」の項目を追加して、学修の習熟度を多角的に評価する。
(2) 各学年において学期ごとに単位の取得状況を確認し、スポーツ・健康に関する専門的知識と高い実践力を身に付け、生涯スポーツ社会に貢献できる人間性豊かな人材としての準備状況の確認評価を行う。
(3) 4年間の学修成果は単位の取得状況、専門演習、卒業研究や資格の取得状況等で総括的に評価を行う。
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3
ADMISSION POLICY
入学者受け入れ方針
本学科では、以下に示す資質・能力等を身に付けた者を受け入れます。
(1) 高等学校の教育課程を修了し、高等学校卒業に相当する学力を身に付けている。
(2) 高等学校までの履修内容を通じて、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力の基礎的な内容を身に付けている。
(3) 身近な社会問題について、知識や情報をもとにして、筋道を立てて考え、その結果を説明することができる。
(4) スポーツ活動を通して積極的に他者とかかわり、対話を通して相互理解に努めようとする態度を有している。
(5) スポーツの活動経験があり、入学後もスポーツ活動に積極的に関わる(する、みる、支える)意欲を有している。
(6) スポーツ・健康に関することを学び、生涯スポーツ社会において、保健体育科教諭、健康運動指導士、アスレティックトレーナー等を目指し、スポーツ活動や健康づくりを推進しようとする意欲がある。
(7) スポーツ活動を行うための基礎的運動能力を有している。
カリキュラムマップ
PDFはこちら
取得できる免許状・資格
資格・免許 |
スポーツ教育コース |
スポーツトレーナーコース |
競技スポーツコース |
中学校・高等学校教諭一種免許状(保健体育) |
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特別支援学校教諭一種免許状(知・肢・病)※1 |
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健康運動指導士受験資格 |
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健康運動実践指導者受験資格 |
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日本スポーツ協会公認スポーツ指導者(共通科目Ⅲ) |
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日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー受験資格 |
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日本スポーツ協会公認エアロビックコーチ1受験資格 |
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日本スポーツ協会公認アシスタントマネジャー受験資格 |
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日本スポーツ協会公認ジュニアスポーツ指導員受験資格 |
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レクリエーション・コーディネーター受験資格 |
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レクリエーション・インストラクター |
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キャンプディレクター2級受験資格 |
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キャンプインストラクター受験資格 |
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認定トレーニング指導者受験資格(JATI) |
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初級パラスポーツ指導員 |
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社会教育主事任用資格(社会教育士) |
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※1 基礎となる免許状(中、高)が必要
学びを活かせる将来像
職種 |
スポーツ教育コース |
スポーツトレーナーコース |
競技スポーツコース |
中学校・高等学校教諭(保健体育) |
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○ |
○ |
特別支援学校教諭 |
● |
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地域スポーツ指導者 |
○ |
○ |
● |
地域スポーツクラブマネージャー |
● |
○ |
○ |
野外教育指導者 |
● |
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アスレティックトレーナー |
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● |
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健康運動指導士・健康運動実践指導者 |
○ |
● |
○ |
健康増進施設指導者 |
○ |
● |
○ |
フィットネスクラブインストラクター |
○ |
● |
○ |
プロ・実業団スポーツ選手 |
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● |
プロ・実業団指導者・コーチ |
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● |
ジュニアスポーツ指導者 |
○ |
○ |
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市町村教育委員会(社会教育主事) |
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○ |
○ |
公務員(警察・消防・自衛隊など) |
● |
○ |
○ |
一般企業 |
○ |
○ |
○ |
●=コースで主として活かす
○=コースで活かす
就職について
※2021年度については2022年5月1日現在、2022年度については2023年5月1日現在、
2023年度については2024年3月31日現在のデータを掲載しています。
また、就職率につきましては、就職者数÷就職希望者数で算出しています。詳細はこちらをご確認ください。
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