心理カウンセリング学科の飯田昭人教授（臨床心理学）のコメントが、2026年8月9日（日）付の北海道新聞朝刊「くらし」欄に掲載されました。

記事は、高市早苗首相がSNSで「0～3時間睡眠が常態化」していると発信したことをきっかけに、睡眠不足の影響や、社会や組織のトップによる発信が周囲に与える影響について考える内容です。

飯田教授は、臨床心理学の立場から、
「本人が意図しなくても、規範をつくる力を持っている」
とコメントしました。

また、子どもや若者が「大人は身を粉にして睡眠を削らないと評価されない」と感じる可能性や、育児や介護などで寝たくても寝られない人が「つらいと思う自分が弱いのでは」と感じ、さらに負担を抱えてしまう可能性についても指摘しました。

さらに、
「適切に休養し、任せることは任せ、重要な場面で良い判断ができる状態を維持できること」
の大切さを述べ、記事の最後では、
「どんな働き方を次の世代に見せたいのか、無理をしなくても生きていける世の中にするにはどうしたらよいのか、社会で考えるきっかけになれば」
とのコメントが紹介されています。

今回の取材では、政治的な賛否ではなく、社会的影響力のある人の発信が周囲にどのように伝わるのか、また、本人に「もっと頑張ること」を求めるだけではなく、無理をしすぎなくても生活し、その人なりの力を発揮できる環境をどうつくるかという視点を大切にしました。

北海道新聞デジタルにも同記事が掲載されています（有料記事）。
https://www.hokkaido-np.co.jp/article/1350161/

心理カウンセリング学科では、心理学の知見をもとに、子どもや若者、働く人々を取り巻く社会課題について考え、発信する取り組みを行っています。