心理カウンセリング学科の飯田昭人教授（教育心理学・臨床心理学）が、2026年5月19日（火）付読売新聞北海道版の記事において、札幌市教育委員会が策定した「いじめ重大事態」に関する独自ガイドラインについてコメントしました。

記事では、札幌市教育委員会が、いじめ重大事態への対応を明確化し、早期発見・早期対応につなげるための新たな指針を整備したことが紹介されています。

飯田教授は、いじめ問題について「いじめを深刻化させないためには、早期の発見と対応が重要になる。市のガイドラインは現場が対応に迷った時の指針になる」と評価しました。
一方で、「指針は実効性を確保することが大切。教職員らの負担軽減や安心して働ける職場環境づくりなど、実現に向けた取り組みを検討する必要がある」と述べ、ガイドラインを現場で実際に機能させるためには、学校現場を支える体制づくりが欠かせないことを指摘しています。

いじめは、子どもたちの心身の安全や学校生活に深く関わる重大な問題です。被害を受けた子どもや保護者の声に丁寧に向き合うことはもちろん、学校や教職員が孤立せず、適切に対応できる環境を整えることも重要です。いじめ対応には、心理・教育・福祉・行政などの連携が求められます。

心理カウンセリング学科では、子ども・保護者・教職員を含む教育現場全体を支えるため、臨床心理学や教育心理学の専門的知見をもとに、社会に向けた発信と実践を続けています。将来、子どもや学校、地域を支える仕事に関心のある高校生などの皆さんにとっても、いじめ問題は心理学を学ぶ意義を考える大切なテーマの一つです。

今後も本学科は、こころの健康と、誰もが安心して学び育つことのできる社会の実現に向けて、学びと実践の両面から取り組んでまいります。

記事はこちらからご覧いただけます。
https://www.yomiuri.co.jp/local/hokkaido/news/20260518-GYTNT00317/