心理カウンセリング学科の飯田昭人教授（臨床心理学）のコメントが、2026年8月20日（木）付の北海道新聞朝刊第一社会面に掲載されました。
記事は、近年、不登校の子どもを抱える保護者を対象として、「高い再登校率」などを掲げながら、高額なオンラインサービス等へ誘導する、いわゆる「不登校ビジネス」が広がりつつある現状を取り上げたものです。
不登校の子どもへの支援において、どのようなことを大切にすべきなのかについて、専門家や当事者の声を交えながら考える内容となっています。
飯田教授は、スクールカウンセラーとして学校現場にも関わる臨床心理学の立場から、不登校支援について、
「子どもと親、学校に悩みや意向を丁寧に聞き取る中で必要なサポートを探ることが基本」
とコメントしました。
また、一部の「不登校ビジネス」が復学のみを目標に据えている点について、
「子どもの意向を聞かずに登校を促せば、トラウマになりかねない」
と懸念を示しています。
不登校の背景には、本人の心理状態だけでなく、学校環境、友人関係、家庭状況、発達特性や学習上の困難など、さまざまな要因が関係している場合があります。
そのため、「学校に戻すこと」を先に目標として設定するのではなく、まずは子ども本人の思いや状況を丁寧に理解するとともに、保護者や学校とも話し合いながら、その子にとって必要な支援を考えていくことが重要です。
今回の取材では、民間による不登校支援そのものを否定するのではなく、フリースクールや地域の居場所など、子どもや保護者を支える大切な実践が数多くあることを前提としたうえで、本人の意思を十分に確認しないまま復学を唯一の目標とする支援のあり方について、臨床心理学の立場からコメントしました。
「登校すること」だけを目的とするのではなく、子どもが安心して生活し、学び、人とつながりながら、その子らしく成長していくためにどのような環境や支援が必要なのかを考えていくことが大切です。

北海道新聞デジタルでは、朝刊掲載に先立って記事が公開されています（有料記事）。
https://www.hokkaido-np.co.jp/article/1355578/

心理カウンセリング学科では、心理学の知見をもとに、子どもや若者を取り巻くさまざまな社会課題について考え、教育・臨床・研究を通して社会に発信する取り組みを行っています。