心理カウンセリング学科の飯田教授が2025年10月30日（木）北海道新聞朝刊にて「北海道のいじめ認知『全国2位』は成果？　認知に追われ教員疲弊　解決『置き去り』相次ぐ訴訟」という記事にて，コメントが紹介されています。以下の通りです。
 
北翔大の飯田昭人教授（臨床心理学）は「認知したいじめを解決に結びつけるためにも、教員の負担減など現場を支える仕組みづくりが欠かせない」と指摘する。
 
本記事では、いじめの「積極的認知」を推進する国の方針のもと、いじめを早期に把握しようとする学校現場の取り組みが紹介されています。その一方で、いじめの有無を確認する作業が教職員の大きな負担となっている現状も報じられています。

飯田教授のコメントは、こうした状況を踏まえ、「いじめを認知することの重要性」を前提としつつ、教員が過重な業務に追われることのないよう、現場を支える体制整備の必要性を指摘するものです。

心理カウンセリング学科では、子ども・保護者・教職員を含む教育現場全体を支援するために、臨床心理学の専門的知見を社会に発信し、より安心できる学校づくりに寄与する取り組みを続けています。